エアコンのリモコンの中身

エアコンのリモコンが壊れたので、分解してみました。
ボタンを押しても赤外線信号が飛ばなかったので、おそらくボタンの接触が悪くなったのだろう。
中を確認すると、やはりカーボン接触のスイッチだった。

須田桃子 著「捏造の科学者」を読んで

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毎日新聞科学環境部　須田桃子著「捏造の科学者」を読みました。

　この本は、２０１４年１月３０日にＳＴＡＰ細胞（Stimulus-Triggered Acquisition of Pluripotency cells：刺激惹起性多能性獲得細胞）現象に関する２本の論文（主論文「アーティクル」（参照文献１）、第二論文「レター」（参照文献２））を学術雑誌ネイチャーに発表した小保方晴子（理化学研究所CDB（発生・再生科学総合研究所）ユニットリーダー）を中心にした科学者達に焦点を絞って、世紀の捏造事件を取り扱った著書です。

（参照文献１）http://www.nature.com/nature/journal/v505/n7485/full/nature12969.html
著者：小保方晴子（理研）、若山照彦（元理研、山梨大）、笹井俊樹（理研、故人）、小島宏司（ハーバード大学医学大学院）、マーティン・バカンティ（ハーバード大学医学大学院）、チャールズ・バカンティ（ハーバード大学医学大学院）、丹羽仁史（理研）、大和 雅之（東京女子医科大学）
（参照文献２）http://www.nature.com/nature/journal/v505/n7485/full/nature12969.html
著者：小保方晴子（理研）、笹井俊樹（理研、故人）、丹羽仁史（理研）、門田満隆（理研）、Munazah Andrabi（理研）、高田望（理研）、戸頃 美紀子（理研）、寺下愉加里（理研）、米村重信（理研）、チャールズ・バカンティ（ハーバード大学医学大学院）、若山照彦（元理研、山梨大）

　著者は、新聞記者である須田桃子さん。本書を読んだところ、本著者の須田さんは、この事件が起こる前から、ｉＰＳ細胞（induced pluripotent stem cells）の取材でノーベル医学生理学賞受賞者の山中伸弥氏と交流があったり、上記論文の共同著作者である理研幹部の笹井芳樹氏などとも交流があったようで、あの有名な２０１４年１月２８日火曜日の記者会見前に笹井氏に直接記者会見の参加をすすめられた程の方です。

　２０１７年６月末の今、２０１４年１月２８日の記者会見（参照画像１）をどれだけの方が覚えていらしゃるでしょうか？論文の筆頭著者の小保方晴子氏が会見の最後の述べた「・・・・夢の若返りも目指していけるのではないかと考えております」という印象の残る言葉をよく覚えています。

参照画像１：https://www.youtube.com/watch?v=Nf6slUvvpLI

　ＳＴＡＰ現象は、論文発表後わずか１週間も経たないうちに、論文の画像に不正の疑惑がネット上に広がっていました。

　その後、小保方氏の早稲田大学の博士論文にまで、コピペや画像の不正が指摘され、小保方氏はあの２０１４年１月２８日以来、表舞台からあっという間に消え去りました。

　そして、再び、小保方氏がフラッシュライトを浴びるのは、理研調査委員会の最終報告後の記者会見です。２０１４年４月９日、大阪市内のホテルで、３００人もの記者やカメラマンが参加したとことです。そこで、小保方氏は、堂々と、「ＳＴＡＰ細胞はあります。」と言ってのけました。あれだけ期待の星と注目され、あっという間にまるで犯罪者のように扱られても、自分の主張を貫くとは、すごい精神力だなと感じました。

　この会見で、小保方氏は、画像の不正やコピペは、学生の頃から様々な研究室を渡り歩き、研究方法が自己流となってしまい、不勉強で未熟だったと、自己分析しています。

　小保方氏は、２０１４年４月９日の記者会見でＳＴＡＰ細胞を２００回以上作成したといい、共同著者の笹井氏は、論文不正の指摘に対して、推理小説のような議論で終始してしまうと批判したが、その後、理研内部の上級研究員である遠藤高帆（参照画像２）や、論文共同著作者で若山氏がＳＴＡＰ現象を解析した結果としてＳＴＡＰ細胞の存在を否定しうる示唆がされ、ネイチャーはＳＴＡＰ論文２本を２０１４年７月２日に撤回しました。

参照画像２：https://www.youtube.com/watch?v=FL9ltGGX1Sk　

　また、早稲田大学は、２０１４年１０月に、小保方氏の博士論文に引用ルール違反や画像切り貼り等の不正があったことを要因として、小保方氏の博士号を１年程度の猶予期間を設けたうえで取り消すと発表しました（参照画像３－１、３－２）。

参照画像３－１：https://www.youtube.com/watch?v=Esk4oZzXhjI
参照画像３－２：https://www.youtube.com/watch?v=GStZ7VHwmHQ
　
　そして、理研の検証実験チーム（リーダー：相沢慎一）は２０１４年１２月１８日の記者会見（参照画像３）でＳＴＡＰ現象を再現できなかったとし、また小保方氏の退職願を受理したとし、幕引きとなりました。

参照画像４：https://www.youtube.com/watch?v=euqDzMi7lNo

　本書では、ＳＴＡＳＰ細胞事件が残したもの（第１２章）として、著者は事件発端の要因を分析している。その中で、２００２年に米国で発覚したシェーン事件との共通性を論じています。

　シェーン事件とは、ドイツ出身のベル研究所の物理学者ヤン・ヘンドリック・シェーン氏により発表された１６本の論文に不正行為が認められ、同氏の６３本もの論文が撤回された事件です。

　シェーン氏は、２００１年１月に英国科学誌ネイチャーに論文が掲載されたのを皮切りに、高温超電導に関する画期的な成果を有名誌に次々と発表し、科学界の大スターに瞬く間に上りつめました。しかし、世界中の研究チームがシェーン氏の論文追試を試みたが誰も成功できず、ベル研究所の内部告発を発端に外部研究者が捏造を指摘し、世界中から論文捏造の告発を受け、その後、調査委員会が１６本の論文に捏造があったと報告するに至りました。
　
　本書では、シェーン事件と次の点で類似していると指摘しています。
・研究の核心部分の実験が若手研究者一人で行われ、シニア研究者がチェック責任を十分に果たさなかった。
　この点については、著者は、若手研究者の小保方氏は基本的に一人で実験をしており、シニア研究者の若山氏、笹井氏、丹羽氏が小保方氏の実験ノートや生データをチェックしていなかったところに、共通点を見出しています。

・ネイチャーをはじめとする一流科学誌の査読システムが論文不正を見抜けなかった。
　この点については、著者は、　一流科学誌といえども、査読自体は該当科学分野で実績のある研究者に査読を依頼し、編集部が査読者のコメントを基に採択を判断するが、査読者自体は不正を見抜くプロではなく、論文掲載の決定権が編集部にあることを指摘する。また、一流誌に載ったからといって、論文の正当性を担保される訳ではなく、ランディ・シェクマン米カルフォルニア大学バークリー校教授（細胞生物学）がＳＴＡＰ問題について述べた「今回の問題は、インパクトのある研究成果を選りすぐるネイチャーなどの有名誌自身の責任も大きい。事実を偽るような重圧に研究者を追い込む環境を作っている」という言葉を紹介している。

・シェーン氏も小保方氏も、学生時代から不正行為があった。
　この点については、筆者は、両者の論文に実験で得られたのと異なるグラフが用いられ、実験記録に不備があり、生データが保存されておらず、グラフがきれいに見えるようにデータを改竄していることを指摘している。

・組織が置かれた状況の類似性として、論文不正があった頃に、ベル研究所も理研も大幅な研究費の削減があった。
　この点については、筆者は、シェーン氏が活躍した２０００年～２００２年の頃、ベル研究所はバブル崩壊に伴い、研究費の削減や、研究者のリストラがあり、小保方氏が極光を浴び２０１４年の頃、理研は当時の民主党政権下で行われた事業仕分けの影響で運営交付金の削減があった点を指摘する。次々と優れた研究成果を発表するシェーン氏はベル研究所にとって「希望の星」であったし、ＳＴＡＰ細胞を携えた小保方氏も、やはり理研ＣＤＢにとって「希望の星」であった。理研は、ＳＴＡＰ細胞の研究に「ｉＰＳ細胞研究を凌駕する画期的な成果を獲得したいという強い動機」があったとも理研の改革委員会により推測されている。

　以上の通り、本書は、ＳＴＡＰ事件の一連の流れを事細かに新聞記者の立場で客観性をもって説明している。しかしながら、結局、ＳＴＡＰ細胞はあったのかまでは、確定的な言及はなく、いまだに謎に包まれている。

　最後に、小保方氏と思われるＳＴＡＰ細胞作製のプロトコルを示したホームページ（参照ＨＰ１）を紹介します。このホームページは、２０１６年３月２５日に公開され、挨拶文で小保方氏は、「私の目標は、達成されるべきＳＴＡＰ細胞の作製の確かな証明を可能にする情報を科学界に提供することです。 したがって、私は、別の科学者がそれらを現実にもたらすことができるように、STAP細胞を作成するためのプロトコルを公開しています。」と述べています。これは、ＳＴＡＰ細胞を世界で初めて発見したという精一杯の自負の現れなのかも知れません。
　
 参照ＨＰ：https://stap-hope-page.com/
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「あの日」小保方晴子を読んで

あの日 小保方 晴子 講談社 2016-01-29 売り上げランキング : 3276 Amazonで詳しく見る by G-Tools

　小保方晴子著「あの日」を読みました。

各章は以下の通りです。

はじめに
第１章　研究者への夢
第２章　ボストンのポプラ並木
第３章　スフェア細胞
第４章　アニマル　カルス
第５章　思いとかけ離れていく研究
第６章　論文著者間の衝突
第７章　想像をはるかに超える反響
第８章　ハシゴは外された
第９章　私の心は正しくなかったのか
第１０章　メディアスクラム
第１１章　論文撤回
第１２章　仕組まれたＥＳ細胞混入ストーリー
第１３章　業火
第１４章　戦えなかった。戦う術もなかった
第１５章　閉ざされた研究者の道

　２０１４年１月２８日の記者会見。日本の理系女子（リケジョ）が中心に研究した成果が、世界的に有名な科学誌「ネイチャー」に掲載されるという、全世界に衝撃的な印象を与えた大ニュースでしたた。
　
　年を越し、正月気分が抜けかかった頃に発表された大ニュースは、瞬く間に日本中、世界中に華々しく広まりました。

　さて、この著書を読むと、小保方氏が、どのような経緯で、ＳＴＡＰ現象の研究を始め、論文にまとめて発表し、最終的に論文撤回にまで至り、博士学位のはく奪にまで至ったのかが、小保方氏の視線から詳細に述べられています。

　最初に読んだ心証としては、小保方氏の文章は非常に読みやすく、彼女は文章表現に長けているなあと、感じました。

　肝心な内容についてですが、前半の「第４章　アニマル　カルス」あたりまでは、小保方氏が早稲田大学に入学後、強運により様々な研究者と知り合い、自分の目指すべき研究を見極めていく様が描かれています。ただ、研究内容は、わかりやすく丁寧に説明されているものの、専門用語が多く、生物学に疎い者にとっては読み進めることが大変でした。

　「第５章　思いとかけ離れていく研究」の辺りから、若山氏（元理化学研究所ＣＤＢ研究員）や笹井氏（同）とともに有名科学誌に掲載することを当面の目標とし、小保方氏が周りの研究者に翻弄されていく様が描かれています。この著書によれば、論文投稿は、小保方氏の要望というより、むしろ若山氏や笹井氏の強い要望によって実現されたように思えます。

　「第６章　論文著者間の衝突」の１２５頁には、「笹井先生はそんな私を見て、『でもこの論文さえ終われば、若山さんのご奉公も終わり、自分のやりたかった研究を思い切りすることができる。・・・』」と記載されており、　小保方氏は将来の自分の研究環境を確保するために、上司である笹井氏や元上司である若山氏に論文執筆という形で奉公することになります。

　アーティクル論文は、バカンティ氏（ハーバード大学医学大学院教授）をシニアオーサーとして、レター論文は、若山氏をシニアオーサーとして、投稿されました。シニアオーサーとは、研究論文において最も栄誉ある立場であって、論文の最後に載るラストオーサーでもある（１２１頁）。つまり、小保方氏は、責任者ではなかったのです。

　しかしながら、「第７章　想像をはるかに超える反響」で述べられているように、小保方氏は、２０１４年１月２８日の記者会見を境に大々的にメディアに露出され、あたかもリケジョである彼女に全責任があるかのような心象を全世界に与えました。

　「第８章　ハシゴは外された」に記載されるように、論文発表から１週間もたたないうちに、小保方氏の過去の論文に悪質な研究不正が疑われ（１４２頁、１４８頁）、ネイチャー誌の掲載されたＳＴＡＰ現象の論文にも疑義がかかるのにも時間はかからりませんでした（１４６頁）。

　「第９章　私の心は正しくなかったのか」以降、小保方氏は、ネイチャー誌の第一執筆者として、論文の全責任を負うかのように、理研内部、メディア、そしてテレビや新聞を通じてニュースをみる世界中の国民から、疑いの目で見られ、追い込まれていきます。著書によれば、小保方氏は、一定期間、反論や検証実験の機会を理研から与えられず、組織的に大きな責任が彼女に押し付けられた形となりました。

　そして、「第１１章　論文撤回」に記載されているように、ネイチャー誌に投稿された２つの論文は、とうとう論文撤回という結論に至ります。さらには、「第１５章　閉ざされた研究者の道」に記載されているように、その後、小保方氏は、早稲田大学で取得した博士学位までははく奪されてしまいました。

　本書を読んで思ったことは、結局、真実は、分からないということでした。ただ、論文掲載に向かう各研究者の行動の様子などからは、大学や国の研究機関では、権威を得るために、売名行為が行われているということは分かりました。その一方で、当初美味しいと思われたネタに不備が見つかった途端に、その不備を排除するのに容赦ない処置が施されることもわかりました。権威をえるために、周囲の人が美味しいネタに寄り付くことは、国会議員であっても、一企業であっても、どの世界でもあることだから、不思議なことではありませんが、真の現象を追及するという科学分野でこのようなことが行われていたことには大きな衝撃を受けました。


２０１４年１月２８日記者会見
https://www.youtube.com/watch?v=Nf6slUvvpLI

２０１４年４月９日記者会見
https://www.youtube.com/watch?v=Nbr6WrhJCW4


　　
　



　
　

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オリンピックでメダルを最も取りやすい国はどこ？

　オリンピックでメダルを最も取りやすい国はどこだろうか？
　そんな疑問をもち、国の人口（（注）世界保健機関（WHO）のWorld Health Statistics 2016（世界保健統計2016））に対するメダル数を分析してみました。
　
　結果は以下の通りです。結論からいうと、
「総人口に対するメダル総数（総メダル数対人口））」では、「グラナダ」が１位、
「人口に対する金メダル数（金メダル数対人口）」では、「バハマ」が１位でした。

　また、「日本」は、総メダル数４１個（金：１２個、銀：８個、銅：２１個）で、メダル数は全体の６位と大健闘していますが、　「総人口に対するメダル総数（総メダル数対人口」）」や　「人口に対する金メダル数（金メダル数対人口）」で分析すると、Ｇ７（Group of Seven）の他の国と比較すると、まだまだ少ない結果となりました。

（メダル総数で見た場合）
　「総人口に対するメダル総数（総メダル数対人口））」を国別に集計した結果です。

　断トツで１位は「グレナダ」で、９３．４６ポイントでした。「グラナダ」は、２位の「バハマ」に２倍近くの大差をつけています。
　「グレナダ」は、カリブ海の小アンティル諸島南部に位置する英連邦王国の一国たる立憲君主制国家であって、イギリス連邦加盟国でもあるそうです。
　「バハマ」は、西インド諸島のバハマ諸島を領有する国家で、英語圏に属し、イギリス連邦の加盟国であると同時に英連邦王国の一国たる立憲君主制国家だそうです。
　「グラナダ」および「バハマ」の両国は、「イギリス連邦の加盟国」である点で、共通します。

　Ｇ７（Group of Seven）のフランス、米国、英国、ドイツ、日本、イタリア、カナダのデータを分析しますと、次の通りとなります。

　「日本」は、３．２４ポイントで４２位、「米国」は３．７６ポイントで４０位で、近接しています。

　また、「カナダ」は６．１２ポイントで３０位、「ドイツ」は５．２１ポイントで３３位、「イタリア」は４．６８ポイントで３４位で近接しています。「フランス」は、６．５２ポイントで２９位、「英国」は１０．３５ポイントで１７位でした。

　以上の結果から、「日本」は、Ｇ７のなかで、最下位の４２位ですので、まだまだメダル数を増やす政策が必要なようです。

　一方、２０１５年のＧＤＰ世界２位（（注２）IMF - World Economic Outlook Databases (2016年4月版)）の「中国」は、０．５１ポイントで７３位で、対人口でみると「日本」や「米国」等を含めたＧ７と比較してまだまだオリンピックでメダルを取りにくいという結果になりました。

順位	国名	メダル合計/ 総人口(×107)	金	銀	銅	合計	総人口（×10３人）
1	グレナダ	93.46	0	1	0	1	107
2	バハマ	51.55	1	0	1	2	388
3	ニュージーランド	39.74	4	9	5	18	4,529
4	ジャマイカ	39.38	6	3	2	11	2793
5	デンマーク	26.46	2	6	7	15	5,669
6	クロアチア	23.58	5	3	2	10	4,240
7	スロベニア	19.34	1	2	1	4	2,068
8	アゼルバイジャン	18.45	1	7	10	18	9754
9	ジョージア	17.50	2	1	4	7	4000
10	ハンガリー	15.22	8	3	4	15	9,855
11	リトアニア	13.90	0	1	3	4	2878
12	アルメニア	13.25	1	3	0	4	3018
13	豪州	12.10	8	11	10	29	23,969
14	スウェーデン	11.25	2	6	3	11	9,779
15	オランダ	11.23	8	7	4	19	16,925
16	フィジー	11.21	1	0	0	1	892
17	英国	10.35	27	23	17	67	64716
18	キューバ	9.66	5	2	4	11	11390
19	カザフスタン	9.65	3	5	9	17	17625
20	チェコ	9.48	1	2	7	10	10543
21	ベラルーシ	9.48	1	4	4	9	9496
22	セルビア	9.04	2	4	2	8	8851
23	スイス	8.43	3	2	2	7	8299
24	ノルウェー	7.68	0	0	4	4	5211
25	エストニア	7.62	0	0	1	1	1313
26	スロバキア	7.37	2	2	0	4	5,426
27	トリニダード・トバゴ	7.35	0	0	1	1	1360
28	モンゴル	6.76	0	1	1	2	2959
29	フランス	6.52	10	18	14	42	64,395
30	カナダ	6.12	4	3	15	22	35,940
31	ギリシャ	5.48	3	1	2	6	10955
32	ベルギー	5.31	2	2	2	6	11299
33	ドイツ	5.21	17	10	15	42	80,689
34	イタリア	4.68	8	12	8	28	59,798
35	カタール	4.47	0	1	0	1	2235
36	ウズベキスタン	4.35	4	2	7	13	29893
37	アイルランド	4.27	0	2	0	2	4688
38	ブルガリア	4.20	0	1	2	3	7150
39	ロシア	3.90	19	18	19	56	143,457
40	米国	3.76	46	37	38	121	321,774
41	スペイン	3.69	7	4	6	17	46,122
42	日本	3.24	12	8	21	41	126,573
43	ポーランド	2.85	2	3	6	11	38612
44	ケニア	2.82	6	6	1	13	46050
45	北朝鮮	2.78	2	3	2	7	25,155
46	チュニジア	2.67	0	0	3	3	11254
47	韓国	2.58	6	3	4	13	50,293
48	ルーマニア	2.56	1	1	3	5	19,511
49	イスラエル	2.48	0	0	2	2	8064
50	モルドバ	2.46	0	0	1	1	4069
51	ウクライナ	2.45	2	5	4	11	44824
52	南アフリカ	1.84	2	6	2	10	54490
53	フィンランド	1.82	0	0	1	1	5503
54	シンガポール	1.78	1	0	0	1	5604
55	キルギス	1.68	0	0	1	1	5940
56	コロンビア	1.66	3	2	3	8	48229
57	マレーシア	1.65	0	4	1	5	30331
58	ヨルダン	1.32	1	0	0	1	7,595
59	タジキスタン	1.18	1	0	0	1	8482
60	オーストリア	1.17	0	0	1	1	8545
61	アラブ首長国連邦	1.09	0	0	1	1	9157
62	トルコ	1.02	1	3	4	8	78666
63	イラン	1.01	3	1	4	8	79109
64	ポルトガル	0.97	0	0	1	1	10350
65	ベネズエラ	0.96	0	1	2	3	31108
66	ドミニカ共和国	0.95	0	0	1	1	10528
67	アルゼンチン	0.92	3	1	0	4	43417
68	ブラジル	0.91	7	6	6	19	207848
69	ブルンジ	0.89	0	1	0	1	11179
70	タイ	0.88	2	2	2	6	67959
71	コートジボワール	0.88	1	0	1	2	22702
72	エチオピア	0.80	1	2	5	8	99391
73	中国	0.51	26	18	26	70	1383925
74	アルジェリア	0.50	0	2	0	2	39667
75	ニジェール	0.50	0	1	0	1	19899
76	メキシコ	0.39	0	3	2	5	127017
77	エジプト	0.33	0	0	3	3	91508
78	モロッコ	0.29	0	0	1	1	34378
79	ベトナム	0.21	1	1	0	2	93,448
80	ブラジル	0.19	1	1	2	4	207,848
81	インドネシア	0.12	1	2	0	3	257564
82	フィリピン	0.10	0	1	0	1	100699
83	ナイジェリア	0.05	0	0	1	1	182202
84	インド	0.02	0	1	1	2	1311051
	台湾	データ無	1	0	2	3	データ無
	プエルトリコ	データ無	1	0	0	1	データ無
	バーレーン	データ無	1	1	0	2	データ無
	コソボ	データ無	1	0	0	1	データ無
	ＩＯＡ	データ無	1	0	1	2	データ無

（金メダルでみた場合）
　「人口に対する金メダル数（金メダル数対人口）」を国別に集計した結果です。

　１位は「バハマ」で、２５．７７ポイントでした。「総人口に対する金メダル数（金メダル数対人口）」は、「総人口に対するメダル総数（総メダル数対人口）」と比較して、ばらつきは小さくなりました。

　　Ｇ７（Group of Seven）のフランス、米国、英国、ドイツ、日本、イタリア、カナダのデータを分析しますと、次の通りとなります。
　　「日本」は、０．９５ポイントで３８位で、総メダル数対人口のデータと比較すると、ランキングは上がっています。一方、「米国」は１．４３ポイントで２６位でしたので、「金メダル数対人口」では「日本」は「米国」に対して大きく差がつけられています。

 　また、「英国」は４．１７ポイントで１１位、、「ドイツ」は２．１１ポイントで１９位、「フランス」は、１．５５ポイントで２４位、「イタリア」は１．３４ポイントで２８位、「カナダ」は１．１１ポイントで３４位でした。

　「金メダル数対人口」でも「総メダル数対人口」と同様に、「日本」は、Ｇ７のなかで、最下位の３８位ですので、上述したように、まだまだメダル数を増やす政策が必要なようです。

　一方、２０１５年のＧＤＰ世界２位の「中国」は、０．１９ポイントで５０位で、対人口でみると「日本」や「米国」等を含めたＧ７と比較してまだまだオリンピックで金メダルを取りにくいという結果になりました。

順位	国名	金メダル合計/ 総人口(×107)	金	銀	銅	合計	総人口（×10３人）
1	バハマ	25.77	1	0	1	2	388
2	ジャマイカ	21.48	6	3	2	11	2793
3	クロアチア	11.79	5	3	2	10	4,240
4	フィジー	11.21	1	0	0	1	892
5	ニュージーランド	8.83	4	9	5	18	4,529
6	ハンガリー	8.12	8	3	4	15	9,855
7	ジョージア	5.00	2	1	4	7	4000
8	スロベニア	4.84	1	2	1	4	2,068
9	オランダ	4.73	8	7	4	19	16,925
10	キューバ	4.39	5	2	4	11	11390
11	英国	4.17	27	23	17	67	64716
12	スロバキア	3.69	2	2	0	4	5,426
13	スイス	3.61	3	2	2	7	8299
14	デンマーク	3.53	2	6	7	15	5,669
15	豪州	3.34	8	11	10	29	23,969
16	アルメニア	3.31	1	3	0	4	3018
17	ギリシャ	2.74	3	1	2	6	10955
18	セルビア	2.26	2	4	2	8	8851
19	ドイツ	2.11	17	10	15	42	80,689
20	スウェーデン	2.05	2	6	3	11	9,779
21	シンガポール	1.78	1	0	0	1	5604
22	ベルギー	1.77	2	2	2	6	11299
23	カザフスタン	1.70	3	5	9	17	17625
24	フランス	1.55	10	18	14	42	64,395
25	スペイン	1.52	7	4	6	17	46,122
26	米国	1.43	46	37	38	121	321,774
27	ウズベキスタン	1.34	4	2	7	13	29893
28	イタリア	1.34	8	12	8	28	59,798
29	ロシア	1.32	19	18	19	56	143,457
30	ヨルダン	1.32	1	0	0	1	7,595
31	ケニア	1.30	6	6	1	13	46050
32	韓国	1.19	6	3	4	13	50,293
33	タジキスタン	1.18	1	0	0	1	8482
34	カナダ	1.11	4	3	15	22	35,940
35	ベラルーシ	1.05	1	4	4	9	9496
36	アゼルバイジャン	1.03	1	7	10	18	9754
37	チェコ	0.95	1	2	7	10	10543
38	日本	0.95	12	8	21	41	126,573
39	北朝鮮	0.80	2	3	2	7	25,155
40	アルゼンチン	0.69	3	1	0	4	43417
41	コロンビア	0.62	3	2	3	8	48229
42	ポーランド	0.52	2	3	6	11	38612
43	ルーマニア	0.51	1	1	3	5	19,511
44	ウクライナ	0.45	2	5	4	11	44824
45	コートジボワール	0.44	1	0	1	2	22702
46	イラン	0.38	3	1	4	8	79109
47	南アフリカ	0.37	2	6	2	10	54490
48	ブラジル	0.34	7	6	6	19	207848
49	タイ	0.29	2	2	2	6	67959
50	中国	0.19	26	18	26	70	1383925
51	トルコ	0.13	1	3	4	8	78666
52	ベトナム	0.11	1	1	0	2	93,448
53	エチオピア	0.10	1	2	5	8	99391
54	ブラジル	0.05	1	1	2	4	207,848
55	インドネシア	0.04	1	2	0	3	257564
56	グレナダ	0.00	0	1	0	1	107
57	リトアニア	0.00	0	1	3	4	2878
58	ノルウェー	0.00	0	0	4	4	5211
59	エストニア	0.00	0	0	1	1	1313
60	トリニダード・トバゴ	0.00	0	0	1	1	1360
61	モンゴル	0.00	0	1	1	2	2959
62	カタール	0.00	0	1	0	1	2235
63	アイルランド	0.00	0	2	0	2	4688
64	ブルガリア	0.00	0	1	2	3	7150
65	チュニジア	0.00	0	0	3	3	11254
66	イスラエル	0.00	0	0	2	2	8064
67	モルドバ	0.00	0	0	1	1	4069
68	フィンランド	0.00	0	0	1	1	5503
69	キルギス	0.00	0	0	1	1	5940
70	マレーシア	0.00	0	4	1	5	30331
71	オーストリア	0.00	0	0	1	1	8545
72	アラブ首長国連邦	0.00	0	0	1	1	9157
73	ポルトガル	0.00	0	0	1	1	10350
74	ベネズエラ	0.00	0	1	2	3	31108
75	ドミニカ共和国	0.00	0	0	1	1	10528
76	ブルンジ	0.00	0	1	0	1	11179
77	アルジェリア	0.00	0	2	0	2	39667
78	ニジェール	0.00	0	1	0	1	19899
79	メキシコ	0.00	0	3	2	5	127017
80	エジプト	0.00	0	0	3	3	91508
81	モロッコ	0.00	0	0	1	1	34378
82	フィリピン	0.00	0	1	0	1	100699
83	ナイジェリア	0.00	0	0	1	1	182202
84	インド	0.00	0	1	1	2	1311051
	台湾	データ無	1	0	2	3	データ無
	プエルトリコ	データ無	1	0	0	1	データ無
	バーレーン	データ無	1	1	0	2	データ無
	コソボ	データ無	1	0	0	1	データ無
	ＩＯＡ	データ無	1	0	1	2	データ無

 


（注１）世界保健機関（WHO）のWorld Health Statistics 2016（世界保健統計2016）：http://www.who.int/gho/publications/world_health_statistics/en/

（注２）IMF - World Economic Outlook Databases (2016年4月版)：http://www.imf.org/external/ns/cs.aspx?id=28

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